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    2121 MIXI 訂正有価証券報告書-第24期(2022/04/01-2023/03/31)

    【表紙】
    【提出書類】 有価証券報告書の訂正報告書
    【根拠条文】 金融商品取引法第24条の2第1項
    【提出先】 関東財務局長
    【提出日】 2024年5月10日
    【事業年度】 第24期(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
    【会社名】 株式会社MIXI
    【英訳名】 MIXI, Inc.
    【代表者の役職氏名】 代表取締役社長 CEO 木村 弘毅
    【本店の所在の場所】 東京都渋谷区渋谷二丁目24番12号渋谷スクランブルスクエア
    【電話番号】 (03)6897-9500(代表)
    【事務連絡者氏名】 上級執行役員 CFO 島村 恒平
    【最寄りの連絡場所】 東京都渋谷区渋谷二丁目24番12号渋谷スクランブルスクエア
    【電話番号】 (03)6897-9500(代表)
    【事務連絡者氏名】 上級執行役員 CFO 島村 恒平
    【縦覧に供する場所】 株式会社東京証券取引所 (東京都中央区日本橋兜町2番1号)

    1 【有価証券報告書の訂正報告書の提出理由】

    2023年6月22日に提出いたしました第24期(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)有価証券報告書の記載事項の一部に誤りがありましたので、これを訂正するため有価証券報告書の訂正報告書を提出するものであります。

    2 【訂正事項】

    第一部 企業情報

    第1 企業の概況

    1 主要な経営指標等の推移

    (1)連結経営指標等

    5 従業員の状況

    (1)連結会社の状況

    第3 設備の状況

    1 設備投資等の概要

    3 【訂正箇所】

    訂正箇所は  を付して表示しております。

    第一部 【企業情報】

    第1 【企業の概況】

    1 【主要な経営指標等の推移】

    (1) 連結経営指標等

    (訂正前)

    回次 第20期 第21期 第22期 第23期 第24期
    決算年月 2019年3月 2020年3月 2021年3月 2022年3月 2023年3月
    (省略)
    従業員数 (人) 884 1,037 1,168 1,452 1,556
    (外、平均臨時雇用者数) (157) (222) (355) (373) (456)

    (訂正後)

    回次 第20期 第21期 第22期 第23期 第24期
    決算年月 2019年3月 2020年3月 2021年3月 2022年3月 2023年3月
    (省略)
    従業員数 (人) 884 1,037 1,168 1,432 1,527
    (外、平均臨時雇用者数) (157) (222) (355) (373) (456)

    5 【従業員の状況】

    (1) 連結会社の状況

    (訂正前)

    2023年3月31日現在

    セグメントの名称 従業員数(人)
    デジタルエンターテインメント事業 445 (15)
    スポーツ事業 484 (343)
    ライフスタイル事業 192 (23)
    投資事業 3 (-)
    全社(共通) 432 (75)
    合計 1,556 (456)

    (訂正後)

    2023年3月31日現在

    セグメントの名称 従業員数(人)
    デジタルエンターテインメント事業 445 (15)
    スポーツ事業 457 (343)
    ライフスタイル事業 190 (23)
    投資事業 3 (-)
    全社(共通) 432 (75)
    合計 1,527 (456)

    第3 【設備の状況】

    1 【設備投資等の概要】

    (訂正前)

     当連結会計年度に実施した当社グループの設備投資は総額1,963百万円であります。

     その主なものは、株式会社MIXIによるコンピューター及びサーバー等の取得391百万円、株式会社チャリ・ロトによる競馬場整備費用439百万円であります。

     なお、当連結会計年度において重要な影響を及ぼす資産の除却又は売却はありません。

    (訂正後)

     当連結会計年度に実施した当社グループの設備投資は総額1,963百万円であります。

     その主なものは、株式会社MIXIによるコンピューター及びサーバー等の取得391百万円、株式会社チャリ・ロトによる競輪場整備費用439百万円であります。

     なお、当連結会計年度において重要な影響を及ぼす資産の除却又は売却はありません。