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    3409 北日本紡績 訂正四半期報告書-第101期第2四半期(2023/09/01-2023/09/30)

    【表紙】
    【提出書類】 四半期報告書の訂正報告書
    【根拠条文】 金融商品取引法第24条の4の7第4項
    【提出先】 北陸財務局長
    【提出日】 2024年4月5日
    【四半期会計期間】 第101期第2四半期(自 2023年7月1日 至 2023年9月30日)
    【会社名】 北日本紡績株式会社
    【英訳名】 KITANIHON SPINNING CO.,LTD
    【代表者の役職氏名】 代表取締役社長 粕谷 俊昭
    【本店の所在の場所】 石川県白山市福留町201番地1
    【電話番号】 (076)277-7530
    【事務連絡者氏名】 取締役 篠原 顕二郎
    【最寄りの連絡場所】 石川県白山市福留町201番地1
    【電話番号】 (076)277-7530
    【事務連絡者氏名】 取締役 篠原 顕二郎
    【縦覧に供する場所】 株式会社東京証券取引所 (東京都中央区日本橋兜町2番1号)

    1 【四半期報告書の訂正報告書の提出理由】

    2023年11月14日に提出いたしました第101期第2四半期(自 2023年7月1日 至 2023年9月30日)四半期報告書の記載事項の一部に訂正すべき事項がありましたので、これを訂正するため四半期報告書の訂正報告書を提出するものであります。

    2 【訂正事項】

    第一部 企業情報

    第4 経理の状況

    1 四半期連結財務諸表

    注記事項

    (1株当たり情報)

    3 【訂正箇所】

    訂正箇所は  を付して表示しております。

    第一部【企業情報】

    第4【経理の状況】

    1【四半期連結財務諸表】

    【注記事項】
    (1株当たり情報)

    (訂正前)

    (1株当たり情報)

    1株当たり四半期純利益金額又は1株当たり四半期純損失金額及び算定上の基礎、並びに潜在株式調整後1 株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

    項目 前第2四半期連結累計期間 (自 2022年4月1日 至 2022年9月30日) 当第2四半期連結累計期間 (自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)
    (1) 1株当たり四半期純利益金額又は 1株当たり四半期純損失金額(△) △5円23銭 5銭
    (算定上の基礎)
    親会社株主に帰属する四半期純利益又は 親会社株主に帰属する四半期純損失(△)(千円) △89,872 1,009
    普通株主に帰属しない金額(千円)
    普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失(△)(千円) △89,872 1,009
    普通株式の期中平均株式数(千株) 17,155 19,331
    (2) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益 5銭
    (算定上の基礎)
    親会社株主に帰属する四半期純利益調整額(千円) 1,009
    普通株式増加数(株) 666,745
    希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの 概要

    (注)1.前第2四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり四半期純損失であるため、記載しておりません。

    (訂正後)

    (1株当たり情報)

    1株当たり四半期純利益金額又は1株当たり四半期純損失金額及び算定上の基礎、並びに潜在株式調整後1 株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

    項目 前第2四半期連結累計期間 (自 2022年4月1日 至 2022年9月30日) 当第2四半期連結累計期間 (自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)
    (1) 1株当たり四半期純利益金額又は 1株当たり四半期純損失金額(△) △5円23銭 5銭
    (算定上の基礎)
    親会社株主に帰属する四半期純利益又は 親会社株主に帰属する四半期純損失(△)(千円) △89,872 1,009
    普通株主に帰属しない金額(千円)
    普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失(△)(千円) △89,872 1,009
    普通株式の期中平均株式数(千株) 17,155 19,331
    (2) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益 5銭
    (算定上の基礎)
    親会社株主に帰属する四半期純利益調整額(千円)
    普通株式増加数(株) 666,745
    希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの 概要

    (注)1.前第2四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり四半期純損失であるため、記載しておりません。